関連のありそうなワードから見た「大学全入時代」のつながり調べ

徳山明から見た大学全入時代

学長在任中は大学全入時代という考え方や偏差値主義に疑問を呈し、教育ジャーナリストの島野清志に抗議書面を出した事で有名になったが、逆に、山口昌男や勝田吉太郎らと同じく「現状を把握せず、大学が潰れる事もありうるという意識が希薄な学校経営者」という批判・失笑を受けた。（徳山明 フレッシュアイペディアより）

集団就職から見た大学全入時代

高校への全入運動が定着し、低学力・非行・貧困・不登校・病弱・障害など特殊な事情で高校進学が困難な場合を除いてほとんどの中学生が高校へ進学し、高校への進学率が90％を超えたことで「高校も（事実上の）義務教育」と化するようになった。それに加え1985年（昭和60年）にプラザ合意があったバブル時代以降は、円高に伴い製造業が生産拠点を次々と海外に移転するようになり、中卒者向けの仕事はますます減少した。さらに、平成初期までは中卒でも理容師や美容師になることができたが、現在では中卒で美容師・理容師になることはできなくなり、専門学校卒か高校を卒業して美容学校に入学する方法に変更されたほか、パートやアルバイトなどの非正規雇用ですら高卒以上の学歴を課す企業もあり、中卒者にとっての就職はハードルが高くなった。大学全入時代が到来し、大学の進学率も2009年（平成21年）には50％を超え、高学歴化が進行し、中卒者が社会的少数者となった現在の日本では中卒で就職することは一般的とはいえなくなった。（集団就職 フレッシュアイペディアより）

2000年代の日本から見た大学全入時代

大学全入時代に突入。その一方で、少子化の影響で定員割れの大学が増加する。また、学力低下が指摘され、ゆとり教育への批判が高まる。全国学力テストの復活。（2000年代の日本 フレッシュアイペディアより）

東洋大学朝霞キャンパスから見た大学全入時代

朝霞キャンパス設置当時は郊外型キャンパスの人気が高く、環境のよい朝霞キャンパスは東洋大学の志願者増に貢献した。ところがバブル崩壊後、受験生の都心回帰傾向が強まり、さらに大学全入時代を迎えると朝霞キャンパスと白山キャンパスに分断されていることがデメリットとなってしまった。そこで東洋大学では白山キャンパスの再開発事業を実施、近隣の土地を取得して2005年から再度文系5学部を白山キャンパスへ集中させた。（東洋大学朝霞キャンパス フレッシュアイペディアより）

東京女学館大学から見た大学全入時代

大学全入時代の到来等に伴う学生募集の不振から約25億円の累積赤字を抱えているとして、学校法人東京女学館の理事会は2012年（平成24年）4月、東京女学館大学は同年度の新入学生を最後に学生の募集を停止し、2016年（平成28年）3月をもって閉校することを発表した。（東京女学館大学 フレッシュアイペディアより）

2007年の日本から見た大学全入時代

2007年問題：いわゆる団塊の世代が大量に定年退職をむかえることをいう。また、これとは別に大学入試の入学志願者数と定員数が同じになる大学全入時代に突入し、人気のない大学が倒産することも考えられる（なお、これは2009年問題とされる場合もある）。（2007年の日本 フレッシュアイペディアより）

長野大学から見た大学全入時代

2017年4月1日、公立大学法人長野大学設立記念式典・長野大学開学式を挙行し、公立大学に移行した。これまで本学は志願者・合格者・在学生についていずれも8割前後を長野県内出身者が占めてきたが、2017年度からの公立化決定を受け人気が高まり、県外からの志願者が急増した。大学入試センター試験による選抜方式は以前から存在していたものの、2017年度一般選抜試験については他の国公立大学と横並びの選抜方法は採用せず、これまで通り私立大学の中でもより教科数を縮減した独自の入学試験方式を存続させた。また全くの新設校や短期大学の改組ではなく、四年制大学として既に建学後50年を経ており、大学の指導方針や教育内容も既に明らかであったことから、全国受験生とその保護者らからの注目を集めた。入試倍率は2016年度の1.4倍から4.8倍に跳ね上がり、公立化によって大学の人気が向上するということを如実に示した。2015年3月の北陸新幹線の延伸開業により、自宅からの通学も可能になっている地域が北陸方面の新幹線沿線に拡大しており、長野県同様に「大学収容力」が低水準の新潟県・富山県、また群馬県からの志願者が増加したという。このため入試難易度が上昇、県内の受験生が多くはじき出される結果となり、合格者のうち県内出身者は36％と激減。2017年度新入学生の県内出身者も2016年度の75％から52％へと大幅に減少した。数年前まで志願者の大半が合格（全入）しており、定員割れ状態が続いていた本学の入試状況が一変したことは県内高等学校の進路指導担当教員らを困惑させ、「前年並みの難易度ならば合格したはずの生徒が不合格になった」「長野大学を諦め、難易度の低い県外の大学に進学した生徒が出た」と、本学の公立化により県内高校出身者が更に県外に流出してしまう状況が発生したとの声も出ている。公立移行初年度の入試は県内高校出身者の県内大学進学率を上げるという公立化の目的に全く反する結果となったため、2018年度より募集人員を増員し、各学部とも一定程度を「地元枠」に充てた。AO入試については「スポーツ特別枠」および「福祉学科等在籍特別枠（社会福祉学部のみ）」、推薦入試については「長野県内高校在籍者優先枠」および「上田地域定住自立圏域優先枠（高校在籍者および居住者）」を設け、長野県内、特に上田市及びその近隣自治体在住・在校の生徒を優先して受け入れる選抜方法を導入した。なお2018年度より一般選抜試験については大学入試センター試験の多教科の受験を要する等、他の国公立大学と類似した選抜方法に変更されたが、同一教科の2科目でも有効とする取扱いを導入するなどして5教科の受験は課さず、入試全体として私立大学型の選抜方法を維持している。公立化前のAO入試競争率は2倍に満たず、推薦入試はほぼ全員合格であったが、2017年度以降一転してAO入試・推薦入試とも難化。2018年度入試においては特別枠や地元枠を設けたものの競争率は更に上がり、AO入試は3?4倍、推薦入試は2倍以上で推移している。（長野大学 フレッシュアイペディアより）

平成から見た大学全入時代

少子化の進展で大学全入時代を迎えて、21世紀には大学倒産時代となりブランド大学以外の地方大学や私立大学は定員割れで経営危機に立たされている。私立大学・私立短大の中には、統廃合によって学生募集を停止して廃校になる学校が増加した。親の収入と学歴の高低が子供の学歴の高低に直結する「格差の遺伝」とも言われる現象が広く知られるようになった。（平成 フレッシュアイペディアより）