-
東名高速道路から見た大井松田インターチェンジ
下り線の大井松田インターチェンジ (IC) から足柄バスストップ (BS) 付近の間と、上り線の日本坂トンネル (TN) 入口付近と日本坂TN出口付近の間が左右2つのルートにわかれる。ほぼ並行して走っており、距離は左右ルートでさほど変わらない。(東名高速道路 フレッシュアイペディアより)
-
東名高速道路から見た経済企画庁
建設省事務局では、一貫して開発優先の中央道よりも技術面・財政面で東海道案を支持していたが、1960年(昭和35年)に、東海道幹線自動車道建設法案が議員立法される動きがでたことにより、中央道派議員はこれに激しく反発し、結局、東名高速派と中央道派双方の妥協によって同年「東海道幹線自動車国道建設法」と「中央道予定路線法」の二つの法律が成立し、東名高速と中央道の両路線は同時に着工されることで決着した。しかし、翌年の予算編成で経済企画庁が東海道と中央道の同時着工に難色を示したことが影響し、建設省は1962年(昭和37年)に中央道の東京 - 富士吉田間の施工命令を出して以後保留したのに対し、東名高速については次々と全線に渡って施工命令を出した。このため東名高速道路の建設は順調に進められてゆき、7年後の1969年(昭和44年)5月に大井松田IC - 御殿場ICの供用により、全線開通した。(東名高速道路 フレッシュアイペディアより)
-
東名高速道路から見た日本道路公団
この問題は政治を巻き込んで次第に大きくなってゆき、政府は東京 - 神戸間のうち、とりあえず整備すべき区間を名古屋 - 神戸間に限定し、名神高速道路として先行建設されることになった。名神高速道路では、建設に際し日本道路公団が外国から道路計画の技術専門家であるクサヘル・ドルシュを雇って、ドルシュの指導の下で高速道路の計画設計がなされており、これに引き続く東名高速建設においてもドルシュが顧問を務めた。1957年(昭和32年)に建設省から日本道路公団へ施工命令が出されたことによって名神高速道路の建設は始められたが、東京 - 名古屋間の建設ルートを「東名高速」にするのか「中央道」にするのかで話はまとまらず、依然として決まらなかった。ワトキンス調査報告書 (1957)では、「比較すべきは計画ではなく、それぞれ異なった根拠で有益」との見解が示された。このような混乱の中、超党派議員らによって提出された、田中構想を軸に約5000 kmの自動車道を整備するとした「国土開発縦貫自動車道建設法案」が同年4月に成立した。(東名高速道路 フレッシュアイペディアより)
-
東名高速道路から見た右派社会党
東名高速道路の構想は、1953年(昭和28年)に右派社会党によって提出された議員立法「国土開発中央自動車道事業法案」に対し、同年5月に建設省(当時)がこれに対抗する東海道案として公表した「東京神戸間有料道路計画書」によって始まった。「国土開発中央自動車道事業法案」とは、静岡県出身の有力実業家田中清一が戦後まもなく発案した「国土開発縦貫自動車道構想」を下敷きとして、田中の構想に同調した議員らで結成された「国土建設推進連盟」を中心に、本州中心部を貫く基幹幹線道路である東京・神戸間高速自動車道中央道(現在の中央自動車道)をまず建設しようとする具体的な計画であったが、建設省から公表された「東京神戸間有料道路計画書」は、この事業法案の考え方を遠回しに否定するものであり、元々、内務省によって策定された戦前の自動車国道構想を継承して復活させる動きを示す形となった。(東名高速道路 フレッシュアイペディアより)
-
東名高速道路から見た一般道路
また、高速道路の中では交通量が時間帯・曜日を問わず多く、車線数が増やしても渋滞が年中激しい上に路面等の損傷も早く、車線規制を伴うに渡る東名集中工事が、例年10月頃に2週間程の工期で行われている。この際は渋滞がいつも以上に激しくなり、最後尾では大型車が絡む追突死傷事故が後を絶たず、並行する一般道路(国道1号や国道246号)も迂回する車両で渋滞が激しくなる(そのため、NEXCO中日本では集中工事の期間中は中央道の料金を東名並みに調節し、中央道への迂回を促している)。このため、東名は都市高速を除くと「日本一事故の多い高速道路」であり、上記の諸問題を解決するため、新東名の建設が進められている。(東名高速道路 フレッシュアイペディアより)
-