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享保の大飢饉から見た米価

被害は西日本諸藩のうち46藩にも及んだ。46藩の総石高は236万石であるが、この年の収穫は僅か27%弱の63万石程度であった。餓死者12,000人（各藩があえて幕府に少なく報告した説あり）にも達した（『徳川実紀』によれば餓死者969,900人）。また、250万人強の人々が飢餓に苦しんだと言われる。また、1733年（享保18年）正月に飢饉による米価高騰に困窮した江戸市民によって享保の打ちこわしが行われた。（享保の大飢饉 フレッシュアイペディアより）

囲米から見た米価

備荒（飢饉救済）や米価調節を目的としたものとしては、明暦元年（1655年）に会津藩主保科正之が領内で行った社倉が先駆とされている。江戸幕府も社会の安定とともに囲米を災害対策に転じるようになり、天和3年（1683年）には諸藩に対しても囲米を命じた。以後、町村に対しても同様の措置が奨励され、寛政の改革の際には江戸の各町に対して七分積金が命じられた。天保14年（1843年）には江戸の七分積金による囲米が23万石、諸藩の囲米が88万石あったとされている。幕末になると、単に備蓄するのみならず、都市整備や産業振興のための貸付の元手としても活用されるようになった。（囲米 フレッシュアイペディアより）

関喜内から見た米価

勘定奉行の金易右衛門は、従来ならば米価高になるとすぐに助成願いを出していた村々が、養蚕仕法を開始した現今では簡単に苦しいなどとは言わなくなったと天保2年（1831年）段階で述べている。関喜内の上申した養蚕仕法の開始によって家計に弾力性が生まれ、米価高騰にも耐えられるようになっていたのである。（関喜内 フレッシュアイペディアより）

享保小判から見た米価

金品位を上げたのであったが、産金量はすでに衰退しており、品位の低い元禄金および量目の少ない宝永金の回収による吹き替えが主流であったため通貨量が縮小し、また徳川吉宗の政策による米の増産も重なり、次第に物価特に米価が下落し、不況に陥ることになり、年貢米の換金効率の低下から武士層は困窮することになった。また、宝永4年（1707年）に藩札の発行が禁止されていたが、各藩からの要望に加えて通貨不足の緩和策として、幕府は享保15年6月（1730年）に藩札発行を解禁することとなった。（享保小判 フレッシュアイペディアより）

元文小判から見た米価

徳川吉宗は米価引き上げ策を講じて、財政に困窮する武士および農民を救済しようと試みるが思うような効果を挙げるものではなかった。そこで町奉行であるとともに、官僚として優れた才覚を有する大岡忠相らの提案を受け入れ、貨幣の品位を低下させ、通貨量を増大させる貨幣改鋳に着手した。旧金（享保金および慶長金）100両に対し、新金（文字金）165両という大幅な増歩を付けて交換するというものであった。純金量を約44%低下させる吹替えであったため、このような大幅な増歩を付けても幕府には出目が入った。（元文小判 フレッシュアイペディアより）

文政小判から見た米価

この時期は天候も安定し豊作に恵まれたため、通貨の品位低下による米価の高騰は見られず引き続き経済は安定していた。一方、元文小判との引換えは進捗せず、発行高は古文字金と比較して減少した。これ以降、二分判などの名目貨幣の流通が次第に増加し、小判の流通高は減少の一途をたどった。（文政小判 フレッシュアイペディアより）

宝永四ツ宝丁銀から見た米価

宝永年間からの目まぐるしい吹替えのため銀相場は混乱し正徳4年（1714年）5月に江戸の銀相場は金1両=銀89匁と下落し、1ヵ年程度の短期間における四ツ宝銀の大量発行に至って、品位低下に伴う通貨量増大のため物価は高騰して正徳5年（1715年）には米価が1石あたり銀230匁をつけた。この様な銀相場の著しい下落から、商人の資産価値は下落し、上方の経済的繁栄に終止符が打たれた。（宝永四ツ宝丁銀 フレッシュアイペディアより）

御定相場から見た米価

このように、実際には御定相場の方が民間の市場相場に左右されて改定を余儀なくされていた。更に徳川吉宗は享保20年（1735年）に米価にも御定相場を導入しようと図ったものの、堂島米市場の仲買商人らの強い反発を受けて失敗に終わった。（御定相場 フレッシュアイペディアより）

旗振り通信から見た米価

旗振り通信は江戸時代中期、全国の米価の基準であった大坂の米相場をいち早く他の地域に伝達するため、さらに地方の相場を大坂に伝えるために考案された。起源は紀伊国屋文左衛門が江戸で米相場を伝達するために色のついた旗を用いたことにあるといわれており、旗振り通信が初めて登場した文献は1743年（寛保3年）の戯曲『大門口鎧襲』とされている。（旗振り通信 フレッシュアイペディアより）

津軽ダムから見た米価

目屋ダムにおいては補償交渉に並行して下流域の受益地に住む住民が自発的にコメを一握り砂子瀬・川原平地区の住民に提供しようとした義捐金運動・「米一握り運動」を津軽平野全域で実施、当時の教員初任給1万円の時代に米価に換算して約150万円もの義捐金が集まり、これが移転住民の心を動かして1956年（昭和31年）に移転住民全員が一斉に補償基準に調印して交渉が妥結した。この時期は国によるダム補償関連の法整備が未熟であり、熊本県の下筌ダム（津江川）建設反対運動である蜂の巣城紛争をはじめ八ッ場ダム（群馬県・吾妻川）や大滝ダム（紀の川・奈良県）など長期間かつ強硬なダム反対運動が展開されており、目屋ダムの例は稀であった。こうした強固な反対運動は建設省の対応が発端の一つであったことから、ダム補償に関する法整備が強く求められ1973年に水源地域対策特別措置法（水特法）が施行された。津軽ダムは1993年（平成5年）に水特法の指定ダムとなったが、移転戸数177戸と大規模であることから、水特法第9条などの指定を受けた（水特法9条等指定ダム）。（津軽ダム フレッシュアイペディアより）