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世界自然保護基金から見た豊田章一郎
日本では1968年に東京動物園協会の古賀忠道理事長らを中心として「野生生物保護基金日本委員会」(WFJC) が設立され、1971年9月22日に世界自然保護基金ジャパン(WWFジャパン)が発足した。WWFジャパン発足当初の所管官庁は環境省、2015年6月の職員数は67.6名(フルタイム換算)である。名誉職・理事等のうち著名なところでは、名誉総裁に秋篠宮文仁親王、会長に徳川恒孝・徳川記念財団理事長、評議員に末吉竹二郎・国連環境計画・金融イニシアチブ (UNEP FI) 特別顧問、養老孟司・東京大学名誉教授、顧問に豊田章一郎・トヨタ自動車株式会社名誉会長、木村康・石油連盟会長、榊原定征・日本経済団体連合会会長、三村明夫・日本商工会議所会頭、佐々木則夫・情報通信ネットワーク産業協会会長(元東芝副会長)、佐々木元・日本電気株式会社名誉顧問、日枝久・株式会社フジテレビジョン代表取締役会長、加藤登紀子、黒柳徹子、柳生博、さかなクン、滝川クリステルなど。(世界自然保護基金 フレッシュアイペディアより)
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マツダ再建から見た豊田章一郎
住友銀行は東洋工業の将来にわたるグランドデザインの策定を急いだが、単独での生き残り不可能であるとの結論に至り、開発したREの周辺特許を公開し、それを武器に他社との交渉に入ることとした。これに基づき、磯田が花井正八や、豊田章一郎などトヨタ首脳と断続的に会談したが、色よい返事を得ることが出来なかった。その後通産省が日産に東洋工業との提携を持ち掛けたが、日産が東洋工業の財務内容に懸念を抱き、提携は成就には至らなかった。このほか住友銀行は三菱自動車工業と交渉に入るが、磯田が住友銀行の意向を通産省に伝えると「業務提携とはいえすでに外資(クライスラー)と提携している企業との結びつきは好ましくない」との応答があり、三菱自工との提携も流れた。この間松田耕平が独自にゼネラルモーターズ(GM)との交渉に動いたが、GMとの提携は米国の独占禁止法上の問題から無理との調査結果が住友銀行の調査でも明らかとなり、これも沙汰止みとなった。(マツダ再建 フレッシュアイペディアより)